Tomohiko Shishido (ABILITY 株式会社の投稿者)

2024年9月6日2025年2月10日

甲府市と水素の利活用に関する連携協定を締結

甲府市と水素の利活用に関する連携協定を締結

読売新聞（山梨版）2024年９月６日，山梨日日新聞2024年９月20日に記事が掲載されました！

2024年8月4日2024年8月4日

株式会社シーラテクノロジーズ (NASDAQ：SYT、以下「シーラテクノロジーズ」）の子会社である株式会社シーラソーラー（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：淵脇健嗣、以下「シーラソーラー」）が、ABILITY株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役CEO：冨士元雅大、以下「ABILITY」）は、業務提携契約(以下「本提携」)を締結し、太陽光発電と常圧水素カートリッジを利用したクリーンエネルギー供給の共同実証実験を開始することをお知らせします。

本提携と共同実証実験について

本提携における業務の範囲は、シーラソーラーおよびABILITYが共同または協力して行う、太陽光発電と常圧水素カートリッジを利用したクリーンエネルギー供給に係る、企画、研究、開発、設計、生産および販売業務となります。このプロジェクトでは、太陽光発電による電力を活用して水を電気分解し酸素と水素を生成します。生成された水素は常圧水素カートリッジに充填され、このカートリッジを利用して燃料電池（FC）発電機を稼働させる予定です。さらに、生成された酸素およびFC発電機の稼働により発生する熱と電気の利活用についても視野に入れた実証実験を開始いたします。

本実証実験により、再生可能エネルギーの有効活用と水素エネルギーの普及促進を目指します。シーラソーラーとABILITYは、両社の技術力と知見を融合させることで、持続可能な社会の実現に向けた新たなエネルギーソリューションを提供してまいります。

ABILITY, hydrogen, innovation,

2024年7月30日2025年2月10日

CBCテレビ「チャント（夕方ワイドニュース・情報番組）」でABILITYが紹介されました

CBCテレビ「チャント（夕方ワイドニュース・情報番組）」でABILITYが紹介されました

2024年3月30日2025年2月10日

ZIP-FMのラジオ番組「Story of Mobility」にCTOの宍戸が出演しました！

ZIP-FMのラジオ番組「Story of Mobility」にCTOの宍戸が出演しました！

2024年3月30日(土)11:45-12:15に放送された、ZIP-FMのラジオ番組「Story of Mobility」にCTOの宍戸が出演しました！

放送された番組を公開します！

公式Instagram
https://www.instagram.com/p/C5H2PamP7Uz/

「GHグループ STORY OF MOBILITY」
“トヨタカローラ愛知”、“トヨタカローラ名古屋”、“ネッツトヨタ中部”の3社がMOBILITYの楽しさや未来を届ける番組。「未来のモビリティを創造する」と題し、クルマを軸としたモビリティの新たな可能性を研究する人に会いに行く。

2024年3月21日2025年2月10日

燃料油脂新聞にABILITYの記事が掲載されました！

燃料油脂新聞にABILITYの記事が掲載されました！

燃料油脂新聞、2024年3月21日に記事が掲載されました！

2024年2月29日2024年2月29日

H2＆FC EXPO２日目

今日は、弊社ブースに内閣府副大臣の自民党　衆議院議員　工藤彰三先生がお越しくださいました。

工藤先生は、自民党　水素社会推進議員連盟　事務局長もされており、これが水素アシスト自転車ですか！早く普及させましょう！と激励されました。

応援してくださる皆様のお力をお借りして常圧水素カートリッジとその利活用デバイスを普及できるように頑張ります！

ABILITY, hydrogen, innovation,

2024年2月22日2025年1月29日

株式会社名古屋キャピタルパートナーズにより出資を受けました！

2024年2月22日
ABILITY株式会社

ABILITY株式会社（本社：愛知県名古屋市　代表取締役：冨士元　雅大、以下ABILITY）は、株式会社名古屋キャピタルパートナーズにより（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：近藤和）「めいぎんベンチャー1号投資事業有限責任組合」を通じて出資を受けましたのでお知らせします。

ABILITYは、常圧水素カートリッジとECOA（「Easy and Convenience Achieve Concept」）プラットフォームを日常生活、モビリティ、美容、健康、農水業など多様なデバイスへ提供します。今回の出資により、基本となる知財の確立と量産に向けたプロトタイプ機の実現に向けた資金とします。